【メタバース×広報】XR企業の広報担当が注目！”好きになる”広告集【BtoC向け】

こんにちは！株式会社ビーライズ マーケティングチームです。

今回はより効果的な広報を検討されているBtoC企業の方に向けて、メタバースシーンに焦点を当てた斬新な宣伝の事例をご紹介します。

メタバースは“ブーム”では終わらない──博報堂調査と実例に学ぶ、BtoC企業の広報・マーケティング戦略

2025年3月に博報堂DYホールディングスが発表した「メタバース生活者定点調査2024」によって、生活者がメタバースに対してどんな思いを持ち、メタバース内で出会った企業とどのように関わっていく傾向があるのか見えてきました。

（「メタバース生活者定点調査2024」に関する記事はこちら ）

「メタバースはまだ遠い話」と思っていませんか？

実は今、“感情と行動をつなぐ新しい広報の場”として着実に存在感を高めつつあります。

認知は3,300万人超、利用者数は緩やかに増加中

調査によると、メタバース関連サービスの認知率は38.4%（約3,300万人）、うち利用経験者は8.7%（約690万人）にのぼります。認知は微減している一方で、実際の利用者数は前年より増加しており、「興味を持ち、試してみた」ユーザー層が拡大していることがうかがえます。

広告・プロモーション接触者の約3割が「企業に興味を持った」

メタバース内で広告やプロモーション施策に接触した生活者のうち、

• 33.4%が「企業名を知った」
• 28.3%が「その企業に興味を持った」
• 10.7%が「SNSをフォローした」（前年比 +5.0ポイント）

という結果が出ました。

これは従来のWeb広告やSNS広告以上に、体験を通じてブランドへの興味が喚起されている証拠と言えます。

さらに、メタバースユーザーの52.9%が「しばらくアクセスしていないと寂しさを感じる」と回答。

このことから、メタバースが単なるバーチャル空間ではなく、ユーザー同士が感情的に結びつく“コミュニティ的な場”になっていることがわかります。

実在企業の挑戦から学ぶ──メタバース活用3選

では、実際にメタバースを活用してブランドとの接点を構築している企業は、どのような取り組みをしているのでしょうか？

ここでは、BtoC分野の3つの注目事例をご紹介します。

▶ ロート製薬｜“肌と心に効く”ブランドストーリーを、仮想空間で表現

ロート製薬は、バーチャルマーケットにブランド出展。仮想空間内での対話型体験やミニゲームを通じて、肌や心の健康をテーマにしたストーリーを伝える設計に。

能動的に関わりながら、ブランドの世界観に触れられる仕組みが評価されました。

➣ メタバースを“広告”としてではなく、“ブランドストーリーの体験空間”として活用。

▶ 焼津市｜ふるさと納税を“参加型体験”へと昇華

静岡県焼津市は、ふるさと納税の新しいアプローチとして「やいづ水産祭り in メタバース」を開催。地元の水産業の魅力を仮想空間で発信し、納税者とリアルタイムで交流する場を作りました。これは地方自治体による、共感型プロモーションの好例といえるのではないでしょうか。

➣ メタバースは行政にとっても“関係人口づくり”や地域ブランディングの武器になる。

▶ ベルク｜スーパーマーケット×仮想接客でブランド体験を拡張

関東を中心に展開するスーパーマーケット「ベルク」は、メタバース上に仮想店舗を展開。

商品紹介だけでなく、アバターによる接客、ゲーム感覚のイベントを通じて、日常の買い物をエンタメ体験へと再構築しました。

➣身近な業態でも、仮想空間ならではの接点設計が可能に。

共通点は「没入」「共感」「関与」

3つの事例に共通するのは、

①没入感のある空間設計

②ユーザー参加型のコンテンツ

③SNSやリアルとの連動による拡張性

という特徴。一方的に情報を届けるのではなく、「一緒に過ごす」「体験する」ことで、ブランドと生活者の距離を縮めています。

弊社の提供コンテンツ例

ビーライズでも、没入感や共創性を重視した体験型コンテンツの制作を行っています。

スタジアムを再現した空間で試合の観戦ができるファンクラブ向けアプリ「メタカープ」や、フェス当日までの期間にファン同士での交流やアーティストへの応援ができるプラットフォーム「NEO BUNCH」など、居場所としてのメタバースを多数提供しています。

「メタカープ」

 

紹介記事はこちら

 

「NEO BUNCH」

プレスリリースはこちら

「こんな体験を作りたい」といったイメージさえお持ちいただければ、丁寧なヒアリングを経て形にすることが可能です。お気軽にお問い合わせください。

まとめ：メタバースは“次世代のタッチポイント”。今こそ仕込みどき

メタバースは、もはや一部のテック企業だけの話ではありません。

“生活者の感情に入り込むブランド体験の場”として、確実に地盤を築き始めています。

今こそ「実験的に取り組む価値」があるタイミング。

BtoC企業にとっては、次のプロモーションチャネルとして、またエンゲージメント施策の実験場として、とらえる必要があるのではないでしょうか。